Midjourney は商用利用できる?条件・料金プラン別の注意点【2026年】

【PR表記】本記事には現在アフィリエイトリンクは含まれません。掲載する料金・情報は各公式サイトを基に作成しています(編集部確認: 2026-10-04時点)。

編集部確認日: 2026-10-04(Midjourney公式ドキュメント〈docs.midjourney.com〉の「Comparing Midjourney Plans」「Using Images & Videos Commercially」「Free Trials」「Tax / VAT Charges」と、2026年5月27日発効の利用規約を当日確認。料金4プランの月額・年額と税の扱いを一次確認)。規約・料金は変更されることがあるため、契約前に公式の最新版を確認のこと。

料金プランと商用利用の条件(2026年時点)

• 料金は2026-10-04に公式ドキュメント「Comparing Midjourney Plans」で確認(米ドル表示)。公式ドキュメント「Tax / VAT Charges」によれば、所在地に応じて売上税・VATが購入時に料金へ加算される
• 年払いは1年分の前払いで、月払いより20%割引
• 無料トライアルは、midjourney.comとDiscordでは現在提供されていない。公式ドキュメントによれば、iOS/Android向けの「niji・journey」アプリでのみ限定的なトライアルがある
• 全プランが自動更新のサブスクリプション。解約・返金の条件はMidjourneyの解約方法と返金条件にまとめている

商用利用で注意すべき5つのポイント

1. 「契約中のプラン」が基準になる

商用利用の権利は有料プラン加入者に与えられる。公式ドキュメントは、一度でも有料プランに加入していれば画像・動画をほぼ自由に使えるとし、解約やダウングレードの後も、作成した画像の所有権は存続すると規約第4条に明記している。

一方、過去の無料トライアルで生成した画像については、以前の規約で非商用のCC BY-NC 4.0ライセンスが適用されていたとする解説がある。ただし2026-10-04時点の現行規約(2026年5月27日発効版)には該当する条項が見当たらず、現在の扱いは要確認だ。トライアル期間の画像を商用で使う予定があるなら、公式に確認してからにしたい。「いつ・どの契約状態で生成したか」を記録しておく運用は、社内ルール化しておくと安全だ。

2. 企業規模の条件(Pro以上ルール)

年間収益100万ドル超の企業(従業員としての利用を含む)は、Pro以上のプラン契約が必要。制作会社が大企業クライアントの案件で使う場合など、判断が割れやすい場面は規約原文の確認と契約プランの引き上げが安全だ。

3. デフォルトでは生成画像が公開される

Midjourneyの生成画像は原則コミュニティに公開され、他ユーザーから閲覧・リミックスされ得る。クライアントワークの未公開デザインを扱うなら、ステルスモード(Pro以上)が実務上の必須機能になる。

4. 著作権を「独占」できるとは限らない

規約上、生成物の権利はユーザーに付与されるが、AI単独生成物の著作権保護は各国で否定・限定される判断が続いている。「他者の使用を排除する権利」までは期待せず、ロゴ・商標など独占性が本質の用途には向かないと考えるべきだ。

5. 類似性・プロンプトのリスク

既存作品・作家名・キャラクター名をプロンプトに使って生成した画像は、規約とは別の著作権侵害リスクを生む。商用案件では(1)固有名詞プロンプトを避ける、(2)類似画像検索で確認する、の2点を最低ラインにしたい。

他ツールという選択肢

「規約リスクを最小にしたい」ならIP補償付きのAdobe Firefly、「無料で試したい」ならChatGPTの画像生成やCanvaが候補になる。ツール横断の条件一覧はAI画像生成ツールの商用利用可否 一覧【2026年版】にまとめている。

まとめ

Midjourneyの商用利用は「有料プラン加入」というシンプルな条件で解禁されるが、実務では企業規模条件・非公開設定・著作権の非独占性の3点が引っかかりどころ。契約前にこの3点を自社の用途に当てはめて確認すれば、規約面の事故はほぼ防げる。契約後にやめる場合の手順や返金の条件はMidjourneyの解約方法と返金条件を参照してほしい。

掲載情報は2026-10-04時点の編集部確認によるものです。「要確認」と記載した項目は、公式に明示の記載を確認できなかったものです。法的判断が必要な場合は専門家にご相談ください。